為替レートが実体経済に与える影響は非常に大きいです。
特に物価というものを絡めて考えた時に、今後の為替レートの動きも考えることもできます。
今回は物価を絡めた為替の動きという点にフォーカスして解説していきます。
長期的な方向性が見えるPPP
そもそも物価とはモノの値段のことですが、海外旅行に行ったとき日本との物価との違いを感じることがあると思います。
例えばビッグマックが東京なら500円ですが、アメリカなら4ドルで日本円にして約420円っていうような形です。

この差を日本と海外の物価を比べたとき、その通貨に対して「この物価格差なら円高に進むのではないか」、あるいは「円安に進むのではないか」という考え方が可能になってくるのです。
そこで重要になってくるのは「PPP(Purchasing Power Parity:購買力平価)」というものです。
PPPとは、「為替レートは2国間の物価上昇率の比で決定される」という考えをもとにしたものです。
たとえば、物価上昇率が日本より米国のほうが相対的に高い場合、米国の通貨価値は減価するため、米国の為替レートは下落する(ドル安)という考え方です。
反対に日本の物価が上昇すれば円安になり、下落すれば円高になります。
具体的にハンバーガーの値段を例にしてみます。

米国人が日本に来て、200円のハンバーガーを買うとき、1ドル=100円であれば、米国と同じ価格の2ドルを円に交換し、2ドル×100円=200円となり、200円のハンバーガーを日本で買うことができます。
しかし日本での物価が上昇して400円となり、アメリカでのハンバーガー価格が2ドルのままだった場合、米国人が日本に来て400円のハンバーガーを買うために釣り合う為替レートは、1ドル=200円となります。1ドル=100円のままなら、米国人は400円のハンバーガーを買うために4ドル払うことになり、市場原理からして日本では買う事はないと思います。
こういったことから長期的にその差を埋める方向に為替が動いていくという風に考えることが出来ます。

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