世界市場では利上げや資産購入の停止などのテーパリング政策を掲げるタカ派ともう少し現在の金融緩和政策を続けるべきというハト派の溝が深まりつつあります。
今回注目したいのはヨーロッパで、各国の思惑が入り乱れる形となっています。
今回はECBでのタカ派とハト派の主張にそれぞれフォーカスしていきます。
タカ派とハト派
世界的にコロナ規制からの解放によって経済が急拡大というフェイズに突入しています。
金融緩和政策は、市場のお金の量を増やす政策ですが経済が回復によって、物価が上昇するインフレを誘発する政策でもあります。
そこで各国の中央銀行が気にしているのが利上げのなどの金融正常化のタイミングです。
ヨーロッパでは、このタカ派とハト派の対立が大きくなってきています。
例えばレーンECB専務理事兼チーフ・エコノミストが、賃金水準の単発的な変化は「基調的インフレのトレンド変化を示唆しない」と述べ、中期的にはインフレは低下するというこれまでの見方を強調する一方でクノット・オランダ中銀総裁はインフレリスクを過小評価しないように警告するなど主張の乖離が見られます。
ECB内でも、エネルギー価格の高騰からくる一時的なインフレなのか、構造的な問題によるインフレなのか判断が分かれている模様です。
市場として、ECB内の要人発言に注目が集まる展開となっています。ECBの市場に対するメッセージに迷いが出るようであれば、ユーロを買うことのリスクが印象付けられる可能性もあります。
まとめ
ヨーロッパでは各国の思惑が入り乱れる形になってきました。
コロナウイルスの感染拡大時には強い力による結束、目の前の危機に対応するための結束となりましたが、危機が過ぎ去って以前のヨーロッパ情勢に戻ってきた印象です。
トレーダーとしてはタカ派とハト派の対立によって金融政策の動向がどうなるのか気になるところです。
直近の注目としてはやはり要人発言と裏付けの経済データとなってきそうです。
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